【初心者向け】賃貸への引っ越し手続き・やること一覧を徹底解説【最安の引っ越し業者】

就職や同棲など、生活に変化があると引っ越しが必要になる場合があります。

しかし、引っ越しは人生でそう何度も繰り返すものではないので慣れておらず、手続きをどんな手順・スケジュール感で進めるか迷いますよね。

この記事では、引っ越しをする上でどんな手続きを、どんな手順で進めれば良いかが分かります。

当記事を読みながら１つ１つゆっくりと作業をこなし、失敗しない引っ越しを目指して下さい。

引っ越しは日数がかかりスケジュール管理が必要で、見落としも発生しがちです。

手続きの日程が決まるたびにメモなどで必ず記録し、当記事など引っ越しに関わるサイトや行政のページなどをブックマークまたはスマホのホーム画面に張り付けると良いでしょう。

ほとんどの場合は引っ越しが決まった時には住む場所や住む街もある程度決まっているかと思いますが、もしも引っ越し先がまだ決まってないなら、まずは引っ越し先を探す必要があります。

物件探しはとても大変ながら本当に楽しい時間です。

不動産サイトで様々な物件を眺めたり、友人に相談してみたり、段々と自分の住みたい街や住みたい物件の輪郭がハッキリしてくるのは、引っ越しの醍醐味でもあります。

この引っ越し先の選定をすることで、その後の行程スケジュールや新生活イメージが段々と具体駅になってきますので、頑張って住みたい街を決めましょう。

以下では、どんな場所に住むかを選するうえで多くの人が基準にしているポイントを紹介します。

①通勤・通学しやすさを優先する

通勤や通学にかかる時間は、極力削りたい時間です。

今でこそyoutubeや音楽ストリーミングなど『ながら通勤』『ながら通学』できるツールが増えてますが、毎日往復で２時間以上かかると、どんなに上手く時間のやりくりをしても自由時間は少なく人生のモチベがかなり下がります。

仕事始めは張り切っていて長時間の通勤でも苦にならないと思い込みがちですが、どこかで長い通勤時間に疑問が湧いてきて、なぜ自分はこんな生活を…なんて思考になってしまいます。

モチベを高く持つのは素晴らしいですが、いつか自身のバイオリズムの波が下ブレした時のために、住居は極力学校や職場に通いやすい土地にするべきです。

もし引っ越し先の選定に迷い過ぎたら、この通勤通学しやすさだけで街を決めてもいい。

②家賃の安さで選ぶ

賃貸物件を選ぶうえで、家賃の安さは絶対に無視できない。

通勤の利便性は、職場が変われば話は変わってしまう。

それなら、ある程度の不便の可能性はトレードオフだと割り切って、家賃を抑えて将来に備える、目的に向かうという価値観もある。

自家用車があれば、少し電車やバスの利便性が低くても問題ない。

目的によっては、相当安すぎな物件を選んで、かなり思い切り節約するのも良いかもしれない。

③物件から決める

引っ越し先を街から絞るのではなく、オンラインで物件を数多く調べてみて、気に入った物件から引っ越し先を決める方法があります。

デメリットとして自身の物件へ条件がかなり明確になっている必要があり、物件探しには労力と時間がかかる事でしょう。

その代わり、妥協無く決めた物件は。引っ越し後の生活を最高に充実させてくれるでしょう。

街や通勤に頓着しない方は、物件から引っ越し先を決めてみてもいいかも。

引っ越しに関わる費用の確保

既に用意済みだと思いますが、引っ越しにはかなりの費用がかかります。

一般的には引っ越し費用は最低でも30万ほどかかると言われていますが、物件やスケジュール、引っ越し繁忙期なのか閑散期なのかによって相当の変動があります。

引っ越しの費用は主に4点、

以上のような費用がかかります。

工夫の余地のある項目が多いですが、事前の目算よりも費用がかかるケースが多いため、余裕を持った費用の用意が重要です。

もし転勤を伴う引っ越しのため会社から補助が出る場合は、補助の規定やコストの建て替えの有無は細かく確認する必要があるでしょう。

新居の賃貸契約を結ぶ

賃貸の物件が決まっているなら、賃貸契約を結びます。

契約書面は流し読みせず、項目の知ったかぶりもせず、不明点は必ず確認してください。

賃貸契約はお互いに不備不正が無くても、認識の相違などでトラブルになるケースもあります。

遠方に引っ越す場合は契約書面を郵送やオンラインでやり取りする事が可能な仲介業者も多いですが、物件の内見は必ず一度は行って下さい。

シンク下に虫の卵がいくつも落ちていないか、エアコンが残置物かどうか、など確認項目がたくさんありますので、必ずチェックしましょう。

会社・勤め先に引っ越しの申請

当然ながら、現在働いている会社への引っ越し申請も必要です。

転勤の必要がある場合はもちろん、通勤場所が変わらない場合でも転居の申請は必須です。

会社では現住所の確認が必要なのはもちろん、通勤経路の変更、健康保険や厚生年金に関する手続きも必要です。

旧住所の賃貸物件の解約手続き

現在住んでいる物件の賃貸契約書は、もちろん保管してありますよね？？

賃貸の退去にあたっては解約の書類を郵送するのが一般的ですので、保管場所が曖昧なら探しておきましょう。

もしも解約の段取りの確認や、契約書の紛失に気付いたら、管理会社や不動産会社に連絡すると良いでしょう。

また、賃貸物件とは別で駐車場や収納スペースを契約している場合も、契約しているサービスに連絡して解約予定の意思を伝えておくと、のちのちスムーズ。

子どもの転校・転園などの手続き

家族、子供と共に引っ越しする場合は転校や転園の手続きは欠かせません。

あまり馴染みのない手続きが含まれるため、必ず細かい確認やメモ取りのうえで手続きを進めましょう。

転園の手続き

引っ越し先の自治体に、保育園の空き状況や必要書類を確認し、早めに準備をします。

自身の勤め先に記入してもらうべき書類がある場合もあるため、会社の上司や上長に事前に相談しておくと、よりスムーズです。

転校の手続き

今まで通っていた学校に転校を申し出て、「在学証明書」「教科用図書給与証明書」を受け取ります。

その証明書を転出先の市町村教育委員会に提出し、指示に従っていただきます。

インターネット(Wi-Fi)の引っ越し、移転手続き

利用中のインターネットを新居に移転させる手続きが必要です。

移転の申し込みから実際の作業までに日数を要することもあり、早め早めの手続きが必要です。

また、現在のインターネットを移転するよりは、解約して新居には新たにインターネットを契約し直すことでも実質的には移転が可能です。

正式な移転よりも日数と手続き行程が少し増えますが、ただ移転するよりも遥かに大きな特典やキャッシュバックを受け取れることが多いです。

粗大ごみの処分・売却

引っ越しまでに手放せる粗大ごみは早めの処分をオススメします。

品物によっては、近隣のリサイクルショップが買い取りできたり、メルカリやジモティーなどで小遣いに替えられる場合もあります。

引っ越し作業に使える時間は思ったよりも少なくなっていきます。引っ越しギリギリに動くことで費用がかさむ場合があるので、早めに動き、お得に粗大ごみや不要品を処分しましょう。

引っ越しの見積り・業者選び

もし自家用車で自力で引っ越しするのでなければ、引っ越し業者さんへ引っ越し見積りを依頼します。

単身で少量の荷物の場合は見積りがスムーズですが、多くの場合は訪問見積りが必要です。

少々面倒ですが、1つの業者の言い値で引っ越し業者を決めるのではなく、複数業者の見積りをすることをオススメします。

高度な値引き交渉はなくとも、複数の会社を相見積もりする、相手には複数社の相見積もりであることを隠さず伝えることで簡単に一定の値引きを引き出せます。

役所での手続き(転出・転居・国保・印鑑登録)

旧住所の管轄の役所・役場にて転出の手続きをします。

役所の窓口で必要な手続きを全て案内して貰えたら嬉しいけど、現実的には来庁者が多くて細かいことを聞ける雰囲気ではない場合もありますので、必要な手続きは地震でもある程度は把握しておく必要があります。

以下は、代表的な役場での必要手続きです。

などなど、役所では必要な手続きが多いため、半端で手続きが終わらないよう時間に余裕を持って手続きしましょう。

移住後は、新しい土地での役所での手続きもお忘れなく。

ライフラインの申し込み・解約(電気・ガス・水道など)

引っ越しにあたって欠かせないのが、電機やガス・水道など、生活の生命線となるライフラインの開始・解約の手続きです。

忙しい中での引っ越し作業は大変かと思いますが、手続きの見落としがあった時の心身ダメージはなかなか大きいものです。

ストレスの少ない引っ越しのために、ライフラインは漏れなく手続きしましょう。

①電気の開始・解約

転居前の住所での電気解約申し込み、新居での開始手続きはWEBや電話での手続きが可能です。

手続きから実際の開始には2週間ほどかかる場合があるので、なるべく早めの手続きがオススメです。

②ガスの開始・解約

ガスの停止、開始は殆どの場合は立ち合いが必要なので、できるだけ早く手続きをしてスケジュールを明らかにしておくことを強くオススメします。

ガス開栓の立ち合い時には、支払方法の設定などガス会社によって必要な書類が多種ありますので、必ず手続きの段取りを把握しておきましょう。

③水道の開始・解約

水道は必ず管轄の水道局に解約・開始の手続きを申し込む必要があります。

解約には料金精算を伴うことが殆どなので、必ず段取りを確認しましょう。

火災保険・地震保険の解約や見直し

新居によって、火災保険などを加入し直すのか住所変更だけで済むのかは変わります。

次の住居の不動産・管理会社から指定の火災保険があるかどうか確認して、解約なのか異動なのかを選択しましょう。

郵便局での転送手続き

自宅には日々たくさんの手紙、請求書など配達物が届きます。

送付元の会社にはそれぞれ自身での住所変更手続きが必要ですが、郵便局にも転送手続きをしておく必要があります。

転送手続きを怠ると、旧住所の次の入居者さん宅に手紙が誤送されるなど、自分自身も他の人も迷惑を被ってしまう事になります。

漏れやすい手続きですが、必ず申請しましょう。

各種サービスの住所変更手続き(銀行・携帯・保険・クレジットカード・証券など)

郵便局の転送手続きと併せて、利用中のサービスの住所変更も必要となります。

普段は手紙が届かないタイプのサービスでも、登録住所により致命的な不利益を被るような契約もありますので、必ず住所変更手続きや解約などの契約見直しをしましょう。

以下は、住所変更すべきサービスの例です。